国際原油市場で史上最高値が毎日のように塗り変わっている。最早1バレル80ドル突破は時間の問題ともささやかれ始めた。こうした状況だから、国内の石油小売り市場でも毎月のようにガソリン代が値上がりし続けている。9月以降、ガソリン1リットル当たり150円なんてことも現実味を帯びてきた。
新車、なかんづく登録車の販売が低迷を続けている。クルマという存在が、人生の付加価値を高める存在から、日常の道具と成り下がってくるにつれ、非日常性を演出できない、消費者の心の満足を提供できない商品は排斥されていく。結果、移動手段としての価値にのみ存在理由を見つけだせなくなった「並みの車たち」は壊れない、燃費がよい、税金・車庫・保険など維持費が安いくらいの観点でしか、お客に評価されなくなっている。
壊れない道具で、しかも週末のちょいのり用だから、なにも新車購入後5年で買い換えなくても、7年でも9年でもあるいはそれ以上乗っていても、見栄を張る必要がないから、問題ないわけだ。消費者の志向が軽自動車やコンパクト車、あるいは一部のプレミアム性の高いクルマ以外に向かなくなってきているのは至極当然のことだろう。
いまこそメーカーと行政は、こうした市場の変化に対して、新しいメッセージを発信するべきである。税金で言えば、たとえばガソリンにかけている税の暫定部分25円あまりを廃止して、その分、小売価格を下げるようスタンド業界に指導すれば、140円のガソリン代は単純計算で115円に下げられる。その結果、消費者がクルマにもう少し乗ってくれれば、国内のガソリン消費があがって、クルマ年間走行距離が増えるかもしれない。クルマの魅力が再確認できれば、販売回復につながるチャンスはある。
なにより、そうした政府の英断に有権者が拍手を送ってくれるだろうから、来夏の参院選も有利に運べるかも知れない。
メーカーも国内販売の取り組みを積極的に見直すべきである。とにかく「量」を売ることが第一義的な発想を捨て、消費者の本当の気持ちとしっかり向き合って、来るべく自動車販売「冬の時代」に備えるべきだろう。本年の日産とホンダの国内販売計画未達はほぼ決まりだが、これは自動車業界全体で取り組むべき課題と言って良い。本誌がボルボに象徴されるCS(お客様満足度)向上に背を向けたような姿勢を糾弾しているのも、こうした観点からであるのは言うまでもない。販売現場でもメーカーや販社の採算性をまったく無視したかのような乱売が横行している。かつて業界が声高に叫んだ「販売正常化」も今は昔だ。
自戒も含めて、自動車雑誌も同罪である。メーカーから一方的に発信される情報を消費者にオウム返しに伝えるだけの編集内容では、無料の情報が氾濫する現代では、消費者はお金を払って雑誌など買ってくれないだろう。立ち読みされた本を「買って帰ろう」と思ってもらえるような本づくりに取り組まなければ、結果として、自動車メーカーに利用されるだけ利用されて、価値がなくなったらポイされるのがオチだ。わずかな広告料しか払わないメーカーにポイされた時、雑誌存続の鍵である消費者からもすでに見放されていたことに気が付いても遅いのである。(神)